【副業時代】副業をすると何故バレる?副業をしてもバレない方法教えます【稼ぎたい】

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雑談

こんばんは。

としひこです。

今回のテーマですが、

「副業をしてもバレないようにするにはどうしたらいいのか」

というものです。

今や副業を容認する企業もかなり増えてきている時代ですが、それでも副業を禁止している企業も多くあります。

そこで多くの副業に取り組む人達が悩むところが、「会社に副業がバレる」というものです。

会社にバレると会社を辞めなければいけない人がいたりと、バレたときの

マイナスリスクは個人差がありますが、プラスに働くことはありません。

そこで、どうして会社に副業がバレるのか?どうやったらバレないようにできるのかをお話ししていきます。

1.副業をすると会社にバレる仕組みについて

✅住民税によるもの

副業がバレる要因の一つが住民税によるものです。

何故バレるのかと言いますと、

住民税は所得に応じて増えていくものなので、給与所得で想定される住民税よりも多くなっていると、会社の担当者がすぐに気づきます。

これがバレる仕組みです。

ほとんどの人は給与所得を特別徴収にしているので、会社には簡単にバレるということです。

✅配偶者扶養控除等の申告書によるもの

平成30年度分からの年末調整書類で増えた「配偶者扶養控除申請書など」の中に、副業による所得を記載する欄があります。

ここに記載することで簡単にバレてしまいます。

✅会社での勤務態度によるもの

普段の仕事以外に副業で仕事をしている人は、生活のほとんどを仕事に捧げている状態になりますので、体力的な限界が必ず訪れます。

こうなってくると、仕事での勤務態度が悪くなってきたり、業績が下がってきたりと会社側に怪しまれる結果となります。

✅会社の人や友人などからの密告

これも意外とバレる原因になりかねなのが、知り合いからの密告です。

副業の話を自慢のようにしている人は要注意です。

妬みなどから会社に密告する人がいます。

なるべく会社の人や友人などには副業をしていることを言わないようにしましょう。

2.副業をバレないようにする方法について

✅住民税の徴収を特別徴収から普通徴収へ変える

住民税でバレるのは給与所得からの計算です。

そのため、住民税を本業と副業で分けることができればバレずに済みます。

どうやるかと言いますと、住民税の徴収方法を「特別徴収」から「普通徴収」に変更することです。

特別徴収は会社側が支払いをやってくれるのですが、普通徴収にすると自分でやる必要があります。

自分でやる必要があるので、会社には通知が行かないからバレないで済むということです。

✅配偶者扶養控除等の申告書に記載しない

配偶者扶養控除などの申請書にある「副業所得記載欄」に副業の所得を記載しないようにすることです。

記載しなければバレないと思いますが、一点問題があります。

それは、「虚偽の報告によるペナルティ」というリスクなので、十分に注意しましょう。

✅事業所得になる仕事をする

給与所得にならない副業をするとバレにくくなります。

会社側が見ているのは給与所得なので、事業所得となれば会社に気づかれないで所得を増やすことが可能です。

私がお勧めする副業は、「クラウドワークス」や「ランサーズ」などのアウトソーシングサイトで仕事をすることです。

こちらで詳しく解説しています↓

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